DPC拡大で採用が増加 (後発医薬品)

 

 第6回日本ジェネリック研究会が9月24日、「代替調剤とジェネリック医薬品安定供給」をテーマに都内で開かれました。

 国際医療福祉大学教授で同大学付属三田病院副院長の武藤正樹氏が基調講演を行い、DPC(診断群分類別評価)を導入した急性期病院では医薬品の使用量が低下するとともに、ジェネリック医薬品(後発医薬品)の採用率が増えると指摘しました。平成17年4月の中医協の資料では、DPCの特定機能病院の55.6%が後発品を採用していました。

 また武藤氏は薬局における代替調剤の普及を阻害する壁として、医師の処方せんの後発品変更可の署名、患者の先発品の選択、薬局薬剤師の後発品の評価などをあげました。

 上田薬剤師会理事の戸島喜幸氏は、長野県上田地区の後発品の利用状況に関するアンケート調査結果を報告しました。上田地区では、平成17年12月に国立病院機構長野病院が独自に後発品へ変更可能な処方せんを発行しました。上田薬剤師会の調査によりますと、今年6月の処方せんの22.6%で医師が後発品に変更可とし、うち30.4%で実際に先発品から後発品に変更されました。

 「患者からは安い後発品は効いているのか」という疑問もあり、睡眠鎮静薬や降圧薬などで苦情が寄せられたといいます。また「後発品企業のテレビ宣伝ほど自己負担が減らない」との声も少なくありません。

 戸島理事は、薬局の問題として後発品の在庫拡大をあげ、処方せんで後発品の銘柄を指定せず、変更可の署名を医師側に要望しました。「先発品でも一部の口腔崩壊錠など、疑問を感じる剤型追加がある」と意義の少ない品目数の増加に是正を求めました。

 同研究会は、来年度から日本ジェネリック医薬品学会(仮称)に名称変更することを決めました。